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【レポート詳細】「ADK生活者総合調査2022」より、『SDGsに関する意識レポート』を発表

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【レポート詳細】ADK生活者総合調査2022」より、『SDGsに関する意識レポート』を発表

ADK生活者総合調査」は、2008年よりADKマーケティング・ソリューションズにて毎年実施しているオリジナル調査です。
関東・関西地区の男女15-7910,000名以上が回答する大規模調査であり、ライフスタイル・消費行動・メディア接触などの多面的視点から生活者の実態を捉えることができます。
調査では各年のトピックに合わせた質問を追加しており、2020年度からは「SDGs」に関する項目を新設し、継続的に聴取を行ってきました。今回は、2022年度調査結果から見えてきた生活者のSDGsに関する意識特徴から、ブランドがSDGsに取り組む際の4つのポイントをご紹介します。

レポートから見えてきた4つのポイント
1.
SDGsの共感目標:共感するSDGs17の目標は年代・性別で異なる
  →顧客の関心に合わせたゴール設定を
2.消費意識:意志をしっかりと持ち、ブランドの思想・ビジョンに対して敏感なSDGsワード認知者
   →こだわりのある生活者に対して、自社の取り組みをしっかり伝える努力を
3.情報摂取意欲:情報感度の高いSDGsワード認知者は、確かな情報をいち早く求める
 →顧客の生活導線に合わせたメディア選択を
4.SDGs“敬遠層”:念頭に入れておくべきSDGs“敬遠層”の存在
   →過度の押し付けにならないような配慮を

1.SDGs共感ゴール


共感するSDGs17の目標は年代・性別で異なる
顧客の関心に合わせたゴール設定を


SDGs のワードを知っていると回答した人たちに対して、SDGsが掲げる17の目標の中で共感できるものを聞いたところ、全体では「貧困をなくそう」「海の豊かさを守ろう」「すべての人に健康と福祉を」が上位となりました。これを性年齢別に見ていくと、それぞれの性年齢ごとに、自分たちの日々の生活課題や興味に関連した目標に対して共感度合いが高くなっていることがわかりました。
まだ所得の安定しない20代では「貧困をなくそう」が他を大きく引き離してトップとなりました。女性1020代では半数近くが「ジェンダー平等を実現しよう」と回答しており、男女平等の意識がより浸透していると考えられます。そして老後にさしかかった男女50代以上では「すべての人に健康と福祉を」がより共感を得る結果となりました。
自社のSDGsに対する取り組みを考える場合も、ターゲットとする顧客にとって、より身近で共感を得られやすいゴール設定が重要になると考えられます。

2.消費意識


意志をしっかりと持ち、ブランドの思想・ビジョンに対して敏感
こだわりのある生活者に対して、自社の取り組みをしっかり伝える努力を


イノベーター度という指標で新しいモノやコト、サービスへの受容度を訊ねたところ、SDGsワード認知者は非認知者に比べて「無関心」である層が非常に少ないことが分かりました。一方で、ブランドの思想・ビジョンに対しては敏感で、それらによってブランド選択を変えるという人も多いようです。そして、購買時の情報収集も入念であり、こだわりの強い消費傾向が見て取れます。
自社のブランドが何を大事にしているか、どんな取り組みをしているのか、ということをはっきりと知らせていくことが重要であることがうかがえます。

3.情報摂取意欲


確かな情報をいち早く欲しがる、情報感度の高いSDGs認知者
顧客の生活導線に合わせたメディア選択を


情報についての考え方や意見、行動について訊ねたところ、SDGsワード認知者は、情報源の信頼性や情報の速さを重要視しており、また自分が情報を集め使いこなすことにも自信を持っていることが分かりました。マスメディア情報への信用度が高い一方で、ネットの危険性も十分に理解していることから、場面に応じてあらゆるメディアを幅広く活用しているようです。また、交通・屋外広告への接触頻度が高く、アクティブな生活スタイルもうかがえることから、顧客の生活導線上にあるメディアの特性に合わせたメッセージの打ち出しが重要になると考えられます。

4.SDGs“敬遠層


念頭に入れておくべきSDGs“敬遠層の存在
過度の押し付けにならないような配慮を


SDGsが掲げる17の目標に対する共感度合いをより詳しく見ていったところ、「SDGsのワードは認知しているが、共感するゴールがひとつもない」と回答した人たちが一定割合存在していることが分かりました。2021年から比べると、6.2→7.6%とわずかながら増えています。
SDGs疲れ」という言葉があるように、「大事なのはわかるけど…」という意識を持つ人も一部いるようです。彼らはSDGsに関連する環境・社会への意識が低く、情報摂取の意欲や新しいものへの関心度も乏しい様子が見られます。
必ずしもすべての人がSDGsの目標に共感してくれるわけではないので、ブランドがSDGsを自らの活動の中に組み込んでいく際には、過度の押しつけにならないような配慮も必要であると考えられます。

今後もADK MSではADK生活者総合調査を活用し、ターゲットプロファイリングや新商品開発、メディアプランニングなど、みなさまのビジネスの課題解決に貢献してまいります。
レポートの詳細については、弊社担当へお問合せいただくか、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

 <「ADK生活者総合調査」について>
2008年度よりADKが毎年関東・関西エリア在住の男女10,000名以上を対象に行っている、ADK独自の大規模生活者調査。意識/価値観・消費行動・メディア接触などの多岐にわたる項目を、同一のサンプルに聴取したシングルソースデータとなっており、生活者の意識・行動からメディア接触まで一貫した分析が可能です。また、ADK MS では東京大学、早稲田大学、武蔵大学と「データサイエンス領域」で連携し、教育・研究用に過去の生活者総合調査データを無償で提供しています。

 <調査概要>
目的:生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため
対象エリア:関東 (東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県)
関西 (大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県)
対象者条件:1579歳の男女(中学生は除く)
サンプル数:16,196
調査手法:インターネット調査
調査期間:2022/5/17()6/6()

 

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